価値ある人財、人と企業を繋ぐ架け橋に

1. 応募数が減ってきている
   
2. 採用コストが増加している
   
3. 外国人採用の方法がわからない
   
4. 中小企業が7割人手不足
   

1. 人事制度の見直し（賃金、福利厚生、働き方など）
   
2. 補助金・助成金利用
   
3. 外国人社員を積極的に受け入れる
   

外国人社員は、企業にとって同じ会社の社員であり、会社の一員であり、会社にとって有益な従業員であれば、日本人であろうが、外国人であろうが、関係がありません。
言葉の問題でしたら、事前に勉強・教育させ、または一定のレベルのあるものを採用（例：日本語能力N3〜N1、英語TOEFL45〜80点）
技術の問題であれば、専門職・専門分野の方を採用
生活面、仕事面のフォロー、コミュニケーションであれば、弊社のような専門会社が面倒みる（半年の過渡期が立てば、ウィンウィン関係が出てくる。）
人材探し、事前教育、面接、採用、入社、フォローをワンストップサービスの弊社にお任せください。

弊社が、中国、ベトナム、カンボジア、インドネシア、ミャンマー、インド、フィリピン、ネパールなどの国から人材をご紹介しております。現地の大学、短大、専門学校、人材会社と提携しており、自前の教育センターでの事前教育もでき、優秀な講師を各地に派遣しています。
また、日本国内の留学生、長期滞在ビザを持っている外国の方も短時間のアルバイト、契約社員、正社員を幅広く紹介しています。
現在専属の中国語、英語、ベトナム語、インドネシア語、ネパール語、クメール語の通訳がおり、お助けホットラインを設置しております。
社長本人が20年の外国人人財事業をやっており、2019年4月に始まったばかりの特定技能も、いち早く外食特定技能1名のビザが許可されまして現在219名支援しており、専属の行政書士、弁護士事務所とも提携しております。




弊社は、

1. 人件費削減で安賃金で外国人を受け入れようとする企業様をお断りします。
   
2. 外国人が海外での生活、仕事の大変さを理解しようとしない企業様をお断りします。
   
3. 人種差別する企業様をお断りします。